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COLUMN

物件内見の持ち物リスト完全版|当日の流れ・採寸箇所・チェックポイントを解説

物件内見に必要な持ち物(メジャー・印鑑・方位磁石など)と当日の流れを完全解説。採寸すべき場所やチェックポイントも網羅。引越し前に必読の内見ガイドです。

最終更新: 約3分で読めます

物件の内見は、ただ部屋を見るだけでなく、入居後の生活を具体的にイメージするための重要なプロセスです。必要な持ち物を揃え、採寸箇所とチェックポイントを把握しておくことで、後悔のない物件選びができます。

物件内見はなぜ必要なのか?

内見では写真だけではわからない設備の劣化・日当たり・騒音・近隣環境を自分の目で確認できます。物件情報の写真が古かったり、現状と異なるケースもあるため、内見は必須です。

内見に必要な持ち物とは?

必須アイテム

持ち物用途・ポイント
スリッパ清掃前の物件でも安心。不動産会社が用意している場合もあり
物件資料・間取り図採寸メモ用に拡大版を依頼しておくと便利
メジャー(3m以上)家具・家電の配置確認に必須
メモ帳・筆記用具採寸値や気になる点を記録する
印鑑・本人確認書類即決・仮押さえに備えて持参。シャチハタは不可の場合あり

あると便利なアイテム

  • 家具・家電の寸法メモ:現在使用中のものが設置可能か確認
  • 方位磁石(またはスマホアプリ):日当たりの方角を確認
  • 温度計・湿度計:快適性・カビリスクを事前把握
  • ビー玉:転がして床の傾きを確認(築古物件に有効)
  • カメラ(スマホ可):複数物件を比較する際に写真で記録
  • 懐中電灯:電気が通っていない物件の夕方内見に備えて

物件内見までの流れとは?

  1. 内見予約:1日4〜5件を目安に予約。物件間の距離を確認しておく
  2. 不動産会社へ来店:物件説明を受け、希望条件・優先順位を整理して伝える
  3. 物件へ移動:担当者の車または現地集合で訪問
  4. 説明を受けながら確認:その場で疑問点を質問する
  5. 契約相談:気に入った場合は2〜3日検討期間を確保(首都圏では仮押さえが必要な場合も)

内見時に採寸すべき場所はどこか?

  • 部屋の奥行き・幅・天井高(巾木・梁の出っ張りも含む)
  • 窓・カーテンレール(カーテン注文のリードタイムを考慮)
  • 玄関・廊下・ドア(大型家具の搬入可否を確認)
  • 洗濯機パン(ドラム式・大型機種は特に注意)
  • コンロ台・冷蔵庫スペース(標準60cm・コンパクト56cmの違いに注意)
  • クローゼット内の高さ・幅・奥行き
  • 建物の玄関・エレベーター(搬入経路の確認)

内見時にチェックすべきポイントとは?

  • 階層:高層階は電波・地震の揺れに注意。実際に部屋まで歩いてみる
  • 共用部の清潔さ:ゴミ出し場・郵便受けの状態が住民の質を示す
  • 日当たり・騒音:時間帯による変化も確認
  • 水回りの状態:カビ・水漏れ跡・排水の臭いをチェック

よくある質問(FAQ)

内見は費用がかかりますか?

内見自体は無料です。物件への交通費は自己負担ですが、不動産会社の車で案内してもらえる場合もあります。費用が発生するのは契約後です。

内見した物件を契約しなければいけませんか?

その義務はありません。「重要事項説明」への署名・捺印をする前であればキャンセル可能です。ただし繁忙期(2〜3月)は人気物件がすぐ決まるため、優先順位を絞った計画的な内見を推奨します。

1日に何件まで内見できますか?

一般的に4〜5件が目安です。それ以上になると疲労で判断力が低下するリスクがあります。物件間の距離も考慮して計画しましょう。

内見時に撮影してもいいですか?

現入居者がいる物件では撮影を断られる場合があります。空室の場合は基本的に問題ありませんが、事前に担当者へ確認しておくと安心です。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者