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COLUMN

マンション選びで後悔しないために確認すべき7つのポイント

マンション購入前に確認すべき内見・耐震基準・ハザードマップ・立地・管理の7つのポイントを解説。一生の買い物で後悔しないための実践ガイドです。

最終更新: 約4分で読めます

マンションは人生で最も高額な買い物の一つです。「こんなはずじゃなかった」と後悔しないために、購入前に確認すべきポイントを体系的に把握しておくことが重要です。

マンション選びでなぜセカンドオピニオンが重要なのか?

不動産会社は収益を上げる立場にあるため、必ずしも購入者の利益を最優先するとは限りません。1社の意見だけに頼らず、複数の専門家や情報源から意見を集めることが、失敗しないマンション選びの第一歩です。

内見で確認すべきポイントとは?

内見は物件の実態を自分の目で確かめる唯一の機会です。以下の項目を必ずチェックしましょう。

日当たり・風通し・水回り

日当たりと風通しが悪い物件はカビが発生しやすく、健康面や精神面にも影響します。キッチンや浴室は配管の臭い、カビの有無を確認し、水回りのコンディションを重点的にチェックしてください。

床の傾きと収納の使いやすさ

床の傾きはビー玉を転がして確認できます。何度か試して同じ方向に転がる場合は構造的な問題の可能性があります。収納スペースの広さや使いやすさ、壁・天井のシミやひびも確認しましょう。メジャーを持参して採寸も忘れずに。

災害リスクはどう確認するべきか?

温暖化による異常気象が増加している現代において、購入前のハザードマップ確認は必須です。各自治体が公開しているハザードマップで津波・液状化・洪水リスクを確認できます。古地図で過去の地形も調べると、地盤の安定性がわかります。

耐震基準の確認

1981年6月1日以降に建築確認を受けた物件は新耐震基準適用です。この基準をクリアしているかどうかが、地震リスク評価の基本的な目安となります。旧耐震でも耐震診断を受けた物件は管理組合で確認できます。

フロアの高さと水害リスク

同じマンション内なら上のフロアほど水害リスクは低くなります。ただし共用設備が1階に集中している場合、高層階でも機械式駐車場の浸水など間接的な被害を受ける可能性があります。

立地条件と資産価値の関係

「マンションは立地がすべて」と言われるのは、住みやすさと資産価値の両方に立地が直結するからです。エリアの需要動向も事前に調べましょう。

資産価値を左右するチェックポイント

  • 住人層とゴミ置き場の管理状況(管理水準を示す指標)
  • 治安(昼夜問わず現地確認、警察の犯罪情報マップ活用)
  • 駅・商業施設・病院へのアクセス
  • 特急・急行の停車有無によるターミナル駅への所要時間

管理状況が資産価値に与える影響とは?

「マンションは管理を買え」という言葉があるほど、管理の質は資産価値に直結します。外壁・設備の定期メンテナンスが行き届いているか、修繕積立金が適切に積み立てられているかを確認しましょう。住人同士のコミュニティ形成も良い管理の証です。

よくある質問(FAQ)

Q. 中古マンションと新築マンション、どちらを選ぶべきですか?

A. 一概には言えませんが、中古は価格が抑えられ実際の管理状況を確認できる利点があります。新築は最新設備と耐震基準を満たしている安心感が強みです。

Q. 内見は何回行けばよいですか?

A. 最低2回(昼間と夜間)は訪問することをおすすめします。時間帯によって周辺環境・騒音・住人の様子が異なるためです。

Q. 管理費・修繕積立金の適正額はどのくらいですか?

A. 月額管理費の目安は専有面積1m²あたり100〜200円程度、修繕積立金は築年数や建物規模によって異なります。積立金が低すぎる場合は将来の一時金徴収リスクがあります。

Q. ハザードマップで危険エリアと判定された物件は買うべきではありませんか?

A. 必ずしもそうではありません。リスクを正しく把握したうえで価格交渉や保険の準備をすることで、適切に対応できます。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者