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Real Estate Intelligence
COLUMN

オンライン内見で後悔しない物件探しのコツ|メリット・注意点・IT重説まで解説

オンライン内見の流れ・メリット・注意点・向いている人の特徴・IT重説の仕組みまで徹底解説。遠方物件や転勤者にも役立つ物件探しの新常識です。

最終更新: 約3分で読めます

遠方への引越しや忙しい方にとって、オンライン内見は現地に行かずに物件を確認できる便利なサービスです。本記事ではオンライン内見の仕組み・流れ・メリット・注意点・向いている人の特徴・IT重説について詳しく解説します。

オンライン内見とは何か?

オンライン内見とは、スマートフォンや PCのビデオ通話を通じて、自宅から物件を確認できるサービスです。担当スタッフが現地に赴き、リアルタイムで部屋を映してくれます。質問もその場でできます。

オンライン内見の流れとはどのように進むのか?

  1. 希望物件をポータルサイトで探す
  2. 不動産会社にオンライン内見を申し込む
  3. 使用アプリ・日程を確認し、必要なアプリを事前にインストール
  4. 当日、指定URLまたはアプリに接続して内見開始
  5. 担当者とオンラインで質問・確認
  6. 住む場合は契約手続きへ

オンライン内見のメリットとは?

  • 遠方でも無理なく内見できる:交通費・移動時間を大幅削減
  • 採寸・日当たり・周辺環境まで確認できる:担当者に依頼すればチェックしてもらえる
  • 写真よりも実態がわかる:リアルタイムで見ることで収納サイズや使い勝手まで確認可能
  • おとり物件に騙されにくい:空室でないとオンライン内見ができないため詐欺リスクが下がる
  • 対面が苦手な人でも利用しやすい

オンライン内見の注意点とは?

  • 画質・手振れで細部が確認しにくい場合がある:気になる部分は再撮影を依頼する
  • 騒音・臭いはオンラインでは確認できない:担当者に質問して周辺環境を確認
  • 入居後に「イメージと違う」と感じる可能性がある
  • オンライン内見に対応していない物件・会社もある

オンライン内見が向いている人・向いていない人とは?

向いている人:遠方への引越し、忙しい共働き世帯、引越し経験が豊富な方、対面が苦手な方

向いていない人:騒音・臭いに敏感な方、初めての引越しで現地確認が必要な方、細かい条件にこだわる方

IT重説とは何か?

IT重説とは、オンラインで重要事項説明を受けることです。2017年から賃貸借契約における借主へのIT重説が解禁され、2021年からは売買取引にも拡大しました。パソコンやスマホで宅地建物取引士から説明を受けることが可能です。

よくある質問(FAQ)

Q. オンライン内見は無料ですか?

多くの不動産会社でオンライン内見は無料で提供されています。利用前に確認しておきましょう。

Q. オンライン内見後に現地確認をした方がいいですか?

騒音・臭いが気になる方や初めての引越しの方は、可能であれば現地確認も行うことをおすすめします。

Q. IT重説と対面の重要事項説明に法的な違いはありますか?

2021年以降、IT重説は対面と同等の法的効力を持ちます。宅地建物取引士が画面越しに本人確認できれば有効です。

Q. オンライン内見に必要な通信環境は?

安定したWi-Fi環境が理想的です。モバイルデータ通信を使用する場合はギガ数の残量と通信速度に注意してください。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者