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COLUMN

防音性が高いマンションの選び方|構造・間取り・階数の見分けポイントを解説

防音性が高いマンションに住むには構造・間取り・階数の3点が重要。空気音・固体音の違いから鉄筋コンクリート造の特徴まで、物件選びの実践ポイントをわかりやすく解説します。

最終更新: 約3分で読めます

マンションは一戸建てに比べ、隣人の生活音や足音がトラブルに発展しやすい住環境です。防音性が高い物件を選ぶには、構造・間取り・階数の3つのポイントを押さえることが大切です。

生活音の騒音レベルとは?基準を知っておこう

音の大きさはdB(デシベル)で表されます。ストレスなく生活できる騒音は50dB以下が目安で、睡眠中は40dB以下が望ましいとされています。

生活音騒音レベル
エアコン約41〜59dB
子どもの走る音約50〜66dB
テレビ約57〜72dB
掃除機約60〜76dB
ピアノ約80〜90dB

なぜマンションで音漏れが起きるのか?

音漏れの原因は主に2種類です。空気音(話し声・テレビなど空気振動で伝わる音)と固体音(足音・ドア開閉など構造体を振動させる音)が組み合わさることで、集合住宅特有のトラブルが生じます。

防音・遮音・吸音の違いとは?

「防音」は概念であり、具体的な対策として遮音(音を遮断)と吸音(音を吸収)があります。防音対策では遮音を基本とし、吸音を組み合わせることが効果的です。コンクリートや石膏は遮音材、グラスウールやウレタンフォームは吸音材として使用されます。

防音性が高いマンションを見分けるポイントとは?

構造:鉄筋コンクリート造を選ぶ

構造別の防音性は鉄筋コンクリート造(RC造)>重量鉄骨造>軽量鉄骨造=木造の順です。RC造は壁・床にコンクリートを使用するため生活音の遮断に優れていますが、家賃は高め。軽量鉄骨造・木造は防音性に大きな差はありません。

賃貸より分譲マンションが防音性は高い

分譲マンションは長期居住を前提とした防音設計が施されているケースが多く、一般的に賃貸よりも防音性が高い傾向があります。賃貸で防音性を求める場合は分譲賃貸を選ぶのが有効です。

階数:目的に合わせて選ぶ

  • 上階からの騒音が気になる → 最上階を選ぶ
  • 自分の足音が下の住人に迷惑をかけたくない → 1階を選ぶ

間取り:収納スペースが音を緩衝する

隣室との間にクローゼットや収納スペースがある間取りは、生活音が伝わりにくいです。また水回りと居室の間に収納があると、給排水音も気になりにくくなります。

物件選びで防音性を確認したい方は、賃貸管理会社の選び方ガイドも参考にしてください。

よくある質問(FAQ)

Q1. RC造なら防音は完璧ですか?

RC造は他構造より防音性が高いですが、完璧ではありません。実際の遮音性は壁の厚さや施工精度によっても異なります。

Q2. 内覧時に防音性を確認する方法はありますか?

隣室との壁を軽く叩いて音が響かないか確認する方法があります。また時間帯を変えて内覧すると実際の騒音環境を把握しやすいです。

Q3. 分譲賃貸は普通の賃貸と何が違いますか?

分譲マンションの所有者が賃貸に出している物件です。分譲仕様の設備・構造のまま賃貸として利用できるため、防音性や設備の質が高い傾向があります。

Q4. 上の階の足音を防ぐには?

入居後の対策としては防音マット・防音カーペットの設置が効果的です。根本的な解決には最上階への入居が最も有効です。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者