Skip to content
Real Estate Intelligence
COLUMN

賃貸退去時の掃除はどこまで必要?重点箇所と便利アイテムを解説

賃貸退去時の掃除が必要な理由・重点箇所(床・壁・水回り・窓)・役立つアイテムを解説。敷金を取り戻すためのポイントと無駄な追加費用を防ぐコツを紹介します。

最終更新: 約3分で読めます

賃貸物件を退去する際、「敷金でクリーニング代は賄えるから大掃除は不要」と考える方も多いでしょう。しかし、退去時の掃除の有無が原状回復費用の追加請求リスクに直結します。 本記事では、退去前に行うべき掃除の範囲と役立つアイテムをまとめました。

退去時の掃除は行ったほうがいいのか?

賃貸退去後には管理会社がハウスクリーニングを実施します。入居時に敷金を預けていれば原状回復費用が充当されますが、通常使用の範囲を超えた汚れがあると、追加費用を請求される可能性があります。 一方、適切に掃除しておくことで敷金の一部が返還されるケースもあります。

完璧に磨き上げる必要はありませんが、常識の範囲内で掃除しておくことが敷金トラブルの回避につながります。

重点的に掃除すべき場所とは?

家具・家電を移動すると長年の埃や汚れが露出します。掃除道具は引っ越し荷物の最後に詰め込み、退去直前に床を掃除するのが効率的です。フローリングは溝に沿って掃除機をかけた後、固く絞った雑巾で拭き上げましょう。油汚れにはお湯で絞った雑巾が効果的です。

家具の背後は埃が溜まりやすい場所です。ビニールクロスは掃除機でほこりを吸い取ってから、固く絞った雑巾でたたきながら拭きます。壁紙の素材によっては洗剤で変色・損傷するため、目立たない箇所で試してから掃除してください。

水回り

日常的な掃除ができていた場合は過剰な清掃は不要です。ただし、カビや水垢がこびりついている場合は退去前に対処しておくことで、高額な交換費用の請求リスクを回避できます。 バスルームのカビ・せっけんカス、トイレの貯水タンク水垢・尿とび汚れは確認しましょう。

家具やカーテンがない状態になると窓の汚れが目立ちます。水で濡らした新聞紙で拭くとインクが油汚れを分解し、曇り止め・艶出し効果も得られます。

退去時の掃除に役立つアイテム

メラミンスポンジ

洗剤不要で使える研磨スポンジで、蛇口・ガスコンロ・タイル・換気扇・ドアノブのこびりつき汚れに最適です。十分に水を含ませてから優しくこすり、仕上げに乾いたタオルで拭き上げます。

クエン酸・重曹

水垢・せっけんカスはアルカリ性のため、酸性のクエン酸で中和して落とします。 重曹は弱アルカリ性で研磨効果があり、キッチンの油汚れや焦げ落としに活躍します。

天井カビ取りワイパー

浴室天井の掃除は高さと洗剤の落下が問題になります。洗剤不要のカビ取りワイパーを使うと安全かつ効率的に清掃できます。

よくある質問(FAQ)

Q. 退去時に掃除しなかった場合、どれくらい費用を請求されますか?

A. 汚損の程度によりますが、通常使用を超える汚れと判断された場合は追加クリーニング費用が敷金から差し引かれます。ひどい場合は敷金を超えた追加請求になることもあります。

Q. 経年劣化による汚れも退去時に掃除が必要ですか?

A. 経年劣化による汚れ(日焼け、電気焼けなど)は貸主の負担とされます。借主は「通常使用を超えた汚れ」のみ対応すれば十分です。

Q. 敷金を全額返してもらうことはできますか?

A. 通常使用の範囲であれば修繕費は貸主負担ですが、ハウスクリーニング費用は契約内容によります。賃貸住宅紛争防止条例(東京ルール)などの内容を確認しておきましょう。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者