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COLUMN

賃貸物件の設備交換ガイド|各設備の交換時期・費用相場・経費計上のポイント

賃貸物件の設備交換を設備別に解説。コンロ・レンジフード・給湯器・エアコンの交換時期と費用相場、経費計上の方法まで。計画的な設備管理で空室対策にも効果的です。

最終更新: 約4分で読めます

賃貸物件にはさまざまな設備があり、壊れてから対応すると入居者に大きな不便をかけてしまいます。突然「お湯が出ない」「蛇口から水が止まらない」といったトラブルが発生すれば、退去につながりかねません。本記事では、賃貸物件における主要設備の交換時期・交換のポイント・費用相場を設備別に詳しく解説します。

賃貸物件の各設備を交換する際のポイントとは?

賃貸物件の設備は、多くが10年前後で交換が推奨されています。ただし、使用状況や頻度によって耐用年数は変動します。設備ごとの交換ポイントを確認しましょう。

ビルトインコンロ

耐用年数を超えたコンロの使用は火災リスクにつながります。以下の不具合が見られたら交換を検討しましょう。

  • すぐに火が消える:電池切れや点火部の汚れが原因。掃除・電池交換で改善しなければ故障の可能性があります。
  • 炎の色が異常:赤色やオレンジ色の炎は不完全燃焼のサインです。一酸化炭素中毒の危険があります。
  • ガス臭がする:ガス漏れの可能性があるため、すぐに使用を中止してください。

本体費用は7〜10万円、交換・取り付け費用が1〜2万円程度です。複数業者からの見積もり比較で費用を抑えられます。

レンジフード

レンジフードは形状によって特徴が異なります。

  • カバーなし型:プロペラファンが壁に直接設置され、外気温の影響を受けやすいです。
  • 浅型:コンパクトですが油汚れが溜まりやすく、こまめな掃除が必要です。
  • 深型(ブーツ型):最も普及しており、フィルター付きで油の飛散を防ぎます。

給湯器

給湯器の耐用年数は10〜15年です。以下の症状が出たら交換のサインです。

  • お湯の温度が安定しない
  • 異音や異臭がする
  • 追い焚きに時間がかかる
  • リモコンにエラーコードが頻繁に表示される

エアコン

エアコンの耐用年数は10〜13年です。冷暖房の効きが悪い、異音がする、水漏れするなどの症状があれば交換を検討しましょう。

水回り設備

トイレ・洗面台・浴室の設備は15〜20年が交換の目安です。水漏れやひび割れが生じたら早めに対応することで、建物全体へのダメージを防げます。

賃貸物件における各設備の交換時期の目安とは?

主要設備の交換時期を一覧にまとめました。

設備交換時期の目安交換費用の相場
ビルトインコンロ10〜15年8〜12万円
レンジフード8〜10年7〜15万円
給湯器10〜15年10〜25万円
エアコン10〜13年5〜15万円
トイレ15〜20年5〜20万円
浴室水栓10〜15年2〜5万円
インターホン10〜15年3〜10万円

壊れていない設備でも交換すべき?

結論として、壊れていなくても計画的に交換することをおすすめします。その理由は以下のとおりです。

  • 空室対策:最新設備は入居者へのアピールポイントになります。
  • 省エネ効果:最新の給湯器やエアコンはエネルギー効率が大幅に向上しています。
  • 緊急トラブルの防止:計画的な交換なら、突然の故障による緊急対応のコストや入居者の不満を回避できます。

入居者自身が交換するものとは?

以下の消耗品は原則として入居者の負担で交換します。

  • 照明器具の電球・蛍光灯
  • エアコンのフィルター清掃
  • パッキン類(蛇口の水漏れ防止用)
  • リモコンの電池

ただし、設備本体の故障や経年劣化による不具合はオーナー負担です。契約書で負担区分を明確にしておくことが重要です。

賃貸物件の設備交換は経費に計上できる?

設備交換費用は、修繕費または資本的支出として確定申告の経費に計上できます。

  • 修繕費として一括計上:原状回復や機能維持のための交換は、その年の経費として全額計上可能です。
  • 資本的支出として減価償却:グレードアップや機能向上を伴う場合は、耐用年数に応じて複数年にわたり減価償却します。

判断が難しい場合は、1件あたり20万円未満であれば修繕費として計上できるケースが多いです。税理士に相談することをおすすめします。

よくある質問(FAQ)

設備交換は入居中でも行えますか?

はい。入居者と日程調整の上、入居中でも交換可能です。ただし、給湯器やトイレなど生活に直結する設備は速やかに対応することが求められます。

入居者が勝手に設備を交換した場合はどうなりますか?

原則として入居者が無断で設備を交換することはできません。退去時に原状回復を求められる可能性があります。交換が必要な場合は、必ずオーナーや管理会社に連絡するよう周知しましょう。

設備交換で入居者満足度は上がりますか?

はい。設備の新しさは入居者満足度に大きく影響します。特に水回りやエアコンの新しさは、物件の印象を大きく左右する要素です。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
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  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者