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COLUMN

35坪の平屋は狭い?間取りアイデアと快適な平屋にするための3つのポイント

35坪(約116㎡)の平屋で3〜4LDKは実現可能。子育て・二世帯・趣味室の間取りアイデアから収納・水まわり・形状選びまで、快適な35坪平屋を建てるための実践ポイントを解説します。

最終更新: 約3分で読めます

平屋への関心が高まる中、一般的な住宅面積である35坪(約115.7㎡)で平屋を建てるケースが増えています。設計の工夫次第で3〜4人家族が快適に暮らせる住空間を実現できます。

35坪の平屋はどんな家か?広さと費用の目安

35坪は約115.7㎡の広さで、3〜4LDKが実現できる広さです。3人家族の誘導居住面積水準(約30.3坪)を上回り、4人家族(約37.8坪)には若干コンパクトになります。費用の目安は3LDKで約1,000〜2,000万円、4LDKは2,000万円前後が相場です。

35坪平屋の間取りアイデアとは?

子育て世代:子供部屋と客室を確保

子供が1〜2人の場合は最初から1部屋用意し、後から間仕切りで2部屋に分けられる設計にするとリフォームコストを節約できます。来客用の客間があるとプライバシーも守りやすいです。

ワーキングスペースを設ける

在宅ワークが増えた現在、リビングとは独立したワーキングスペースは価値が高い設備です。趣味専用の部屋としても活用できます。

部分共有型の二世帯住宅も可能

4LDKならLDKを共有する部分共有型の二世帯住宅も実現可能です。完全分離型より建築コストを抑えられるのがメリットです。

35坪でも快適な平屋にするための3つのポイント

1. 収納スペースを工夫して確保する

平屋は収納スペースが不足しやすいのが課題です。ロフトの設置・デッドスペースへの収納棚設置など縦空間を活用することで居住面積を圧迫せずに収納を確保できます。

2. 部屋数を変更できる工夫をする

子供の成長・家族構成の変化に合わせて部屋を増減できる間仕切り設計にしておくと、将来的な使い勝手が大きく向上します。

3. 水まわりをまとめて配置する

キッチン・浴室・トイレなどをばらけさせると動線が複雑化し、施工・メンテナンスコストも上昇します。水まわりを1ヶ所に集中させることで家事動線を最適化し、コストも抑えられます。

平屋の形状の特徴とは?

  • I字型:動線がシンプルで建築コストが低い。採光・遮音への配慮が必要
  • L字型:プライベート空間と来客スペースを分けやすい。建築費はやや高め
  • ロの字型:中庭から全室に採光できる。水はけメンテナンスが必要
  • コの字型:広い中庭でガーデニングを楽しめる。コストは高め

よくある質問(FAQ)

Q1. 35坪の平屋に4人家族は暮らせますか?

やや手狭に感じる可能性はありますが、収納や間取りを工夫することで快適な暮らしは実現可能です。誘導居住面積水準(4人:約37.8坪)と比較して検討しましょう。

Q2. 35坪平屋の建築費用はどのくらいですか?

3LDKで約1,000〜2,000万円が目安です。使用する建材・設備・工法によって変動します。

Q3. 平屋は2階建てより建築コストが高いですか?

同じ延床面積であれば平屋の方が基礎・屋根面積が大きくなるため、一般的にやや割高になります。ただし階段が不要・動線がシンプルというメリットもあります。

Q4. 平屋でロフトは設置できますか?

はい。小屋裏収納(ロフト)は建築基準法上の延床面積に含まれないため、収納スペース確保に有効です。高さ・床面積に制限があります。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者