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COLUMN

賃貸のお風呂の種類と選び方|3点・2点・1点ユニットバスの違いと機能チェックポイント

賃貸のお風呂は3点・2点・1点ユニットバス・シャワールームの4種類。それぞれの特徴とサイズ感、追い焚きなど機能の選び方をわかりやすく解説します。

最終更新: 約3分で読めます

賃貸物件を選ぶとき、間取りや賃料だけでなくお風呂の種類と機能も重要な確認ポイントです。毎日使う設備だからこそ、入居前にしっかりチェックしておきましょう。

賃貸物件のお風呂の種類にはどんなものがある?

賃貸物件のお風呂は主に4種類に分類されます。

3点ユニットバス

浴槽・トイレ・洗面が一つの空間にまとまったタイプです。ワンルームなど単身向け物件に多く見られます。掃除はしやすい一方、脱衣所がなく収納スペースが少ない点がデメリットです。

2点ユニットバス

浴槽と洗面が同一空間にあり、トイレは独立しているタイプです。「バス・トイレ別」と記載されていても2点ユニットの場合があるため、内見時に確認が必要です。

1点ユニットバス(独立浴室)

浴槽・洗面・トイレがそれぞれ独立しているタイプで、ファミリー向け物件に多く採用されています。使い勝手が良く人気が高いです。

シャワールーム

浴槽がなくシャワーのみのタイプです。掃除が簡単で単身世帯に向いています。シャワー派の方にはむしろ利便性が高いです。

賃貸物件のお風呂選びで知っておくべきポイントは?

ユニットバスのサイズを確認する

単身向けの一般的なサイズは1216(120×160cm)や1317(130×170cm)です。ファミリー向けなら1418以上が快適に使えます。同じ広さ表記でも実際の使い勝手は大きく異なります。

追い焚き・浴室乾燥機などの機能をチェックする

追い焚き機能があると家族が時間をずらして入浴しやすく、光熱費の節約にもなります。浴室乾燥機は雨の日の洗濯物乾燥や冬の浴室暖房として役立ちます。

お風呂でよく起きるトラブルを把握する

カビの発生、排水溝の詰まり、シャワーヘッドの劣化などが一般的なトラブルです。入居前に設備の状態を確認し、気になる点は管理会社に修繕を依頼しましょう。

よくある質問(FAQ)

Q. バス・トイレ別と独立浴室の違いは何ですか?

A. 「バス・トイレ別」はトイレと浴室が独立しているという意味で、洗面は浴室と共有の2点ユニットの場合もあります。「独立浴室(1点ユニット)」は浴槽・洗面・トイレがすべて個別の部屋になっているタイプです。

Q. 賃貸でシャワーヘッドを交換してもよいですか?

A. 元に戻せる範囲であれば一般的に許可されることが多いです。退去時は原状回復が必要なため、必ず元のシャワーヘッドを保管しておきましょう。事前に管理会社に確認するのが安心です。

Q. お風呂のカビ対策で効果的な方法は?

A. 入浴後に熱いシャワーをかけて石けん分を流し、その後冷水をかけて温度を下げると菌の繁殖を抑えられます。換気扇を回し続けることも重要です。

Q. 3点ユニットバスの物件は避けるべきですか?

A. 一人暮らしでシャワーが主体の方なら、コストを抑えられる3点ユニットも選択肢です。一方、毎日湯船に浸かりたい方やゲストを招くことが多い方には不向きです。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者