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COLUMN

アイランドキッチンの収納術|スペースを最大活用する3つのアイデア

アイランドキッチンは収納が少ないと思われがちですが、見せる収納・引き出し活用・調理台下スペース利用でスッキリ整理できます。メリット・デメリットとあわせて解説します。

最終更新: 約4分で読めます

アイランドキッチンは開放的な空間と家族とのコミュニケーションのしやすさが魅力です。一方で「収納スペースが少ない」という点を懸念している方も多いでしょう。今回は、アイランドキッチンのメリット・デメリットを整理した上で、収納スペースを有効活用するアイデアを紹介します。

アイランドキッチンのメリット・デメリットとは?

アイランドキッチンの導入を検討する前に、長所と短所を正確に把握しておくことが重要です。

メリット

  • 開放的な空間:壁も仕切りもないため、リビングの窓から外の景色を楽しみながら料理できます
  • レイアウトの自由度が高い:ダイニングテーブルとの一体化や飾り棚の設置など、好みのスタイルに仕上げられます
  • 数人での作業がしやすい:キッチン周りを一周できる動線で、家族や友人と一緒に料理しやすい環境になります

デメリット

  • 臭いや煙が広がりやすい:IHクッキングヒーターの場合、上昇気流が弱く換気扇だけでは対応しきれないことがあります
  • ある程度の広さが必要:壁から離して設置するためスペースが必要で、狭い部屋ではリビングが極端に狭くなることがあります
  • 収納スペースが限られる:開放的なデザインの反面、収納場所が少なく工夫が必要です

アイランドキッチンの収納アイデアは何があるのか?

収納スペースの少なさというデメリットは、アイデア次第で十分にカバーできます。

あえて見せる収納にする

背面スペースの壁を活用し、食器・鍋・調味料などをあえて見えるように収納します。スキレットなどの鉄製調理器具は壁掛けにするだけでカフェ風のインテリアに。メーカーやカラーを統一すれば、置きっぱなしでも雑然とした印象を防げます

引き出しに鍋や調味料をまとめて収納する

大型引き出し付きのアイランドキッチンなら、鍋やフライパンをまとめて収納できます。ワイヤーラックを使って立てた状態で収納すれば、スペースを効率よく活用できます。まな板も同じ引き出しに収まります。スペースに余裕があれば調味料も同じ引き出しにまとめると調理効率が上がります。

調理台の下スペースを有効活用する

調理台の下に広いスペースがあるタイプを選べば、ゆったりとした収納量を確保できます。引き出し付きならカトラリーなどの小物、リビング側にガラス張り収納があるタイプならお気に入りのグラスを飾るように収納できます。ただし生活感を抑えたい場合はショーケースタイプは避けましょう。

よくある質問(FAQ)

アイランドキッチンに必要な最低スペースはどのくらいですか?

一般的にアイランドキッチンの周囲に90cm以上の通路スペースが必要です。キッチン本体のサイズによって異なりますが、LDK全体で15畳以上が目安とされています。

アイランドキッチンの臭い問題はどう解決できますか?

換気扇の排気能力を高めることが基本対策です。ガスコンロよりIHクッキングヒーターの方が油煙は少ないですが、換気扇の能力(風量)を十分に確保することが重要です。

見せる収納はどのようにスッキリ見せればよいですか?

調理器具はメーカーまたはカラーを統一するのが最大のコツです。また、使用頻度の高いものだけを表に出し、あまり使わないものは扉付きの収納に隠すメリハリをつけると整って見えます。

引き出しが少ないアイランドキッチンでも収納量を増やせますか?

背面収納の充実が最も効果的です。パントリーを設ける、背面に天井まで届く造り付け棚を設置するなど、キッチン周辺全体の収納設計を見直すことで収納量を大幅に増やせます。

調理台下の収納はどのような用途に向いていますか?

重量のある鍋類や頻繁に使う調理道具の収納に適しています。引き出しタイプであればカトラリーや小物、扉タイプであれば大型の調理器具や食品ストックの保管にも対応できます。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者