家を建てるならいくら必要？費用の内訳・注文住宅の注意点・資金計画のポイント

マイホームを建てる費用は土地代・建物代・諸費用の3つで構成されます。注文住宅の付帯工事費の落とし穴から収入に見合った資金計画の立て方まで解説します。

稲澤大輔 2026年5月23日最終更新: 2026年5月27日約4分で読めます

マイホームを建てるには、多くの人が想像する以上の費用がかかります。家を建てる費用は大きく「土地代」「建物代」「諸費用」の3つに分かれますが、注文住宅では特に付帯工事費を見落としがちです。この記事では費用の内訳・注文住宅の注意点・収入に見合った資金計画の立て方を解説します。

家を建てるための費用とは？

家を建てる費用は以下の3つに分類されます。

すでに土地を所有している場合は不要ですが、新たに購入する場合は土地代が必要です。土地代はエリアによって大きな差があり、都心に近いほど高額になります。住む予定のエリアの相場をあらかじめ確認しておきましょう。

注文住宅と建売住宅では費用構造が大きく異なります。注文住宅はオーダーメイドになるため費用が高くなりやすく、また見積もりのわかりにくさもあります。依頼するハウスメーカーや工務店と早い段階から予算を共有し、収まりのある計画を立てることが重要です。

土地代・建物代以外にも多くの費用が発生します。主な諸費用の内訳は以下の通りです。

注文住宅で特に見落とされやすいのが「付帯工事費」です。付帯工事費とは、外構工事・解体工事・地盤改良工事・照明やカーテン購入費などのことを指します。

外構工事（駐車場・門・フェンス等の整備）は後回しにされがちですが、100〜200万円程度かかることがあります。土地代と建物代だけで予算を組んでいると、外構費用が不足して理想のマイホームが実現できなくなることもあります。

住宅ローンの借入可能額は収入・借入状況・金融機関の審査基準によって異なります。夫婦のペアローンを組む場合も含め、どのくらい借りられるかを複数の金融機関で事前に確認しましょう。借入可能額と自己資金（頭金）の合計が総予算の上限になります。

住宅ローンの返済が始まった後も、教育費・生活費・老後の貯蓄・親の介護費用など様々な支出が続きます。返済後に家計が苦しくならないよう、入居後の生活設計を見据えた予算計画を立てることが重要です。無理のない返済額は一般的に手取り収入の25〜30%以内が目安とされています。

土地付き注文住宅の場合、首都圏では5,000万〜8,000万円程度が一般的な目安です。エリア・建物グレード・土地面積によって大きく変わります。

一般的には総費用の10〜20%が目安です。ただし最近は頭金ゼロのフルローンも可能ですが、返済負担が重くなるため慎重な判断が必要です。

一般的に建売住宅の方が費用は抑えやすいです。注文住宅は自由度が高い分、追加費用が発生しやすいため、最終的な費用が当初の見積もりより増えることがよくあります。

地盤調査（ボーリング調査・スウェーデン式サウンディング試験等）を実施することで判断できます。土地購入前に調査できる場合は、購入判断の材料にもなります。