Skip to content
Real Estate Intelligence
COLUMN

リノベーション会社の選び方|4種類の特徴と失敗しない5つのポイント

リノベーション会社は大手・不動産系・設計事務所系・工務店系の4種類。失敗しない会社選びの5つのポイントを徹底解説。コンセプト決めから施工事例の見方まで。

最終更新: 約3分で読めます

自宅や投資用物件のリノベーションを検討する際、最初のハードルとなるのが会社選びです。リノベーション会社には複数の種類があり、それぞれ得意分野が異なります。目的に合った会社を選ばないと、希望通りのリノベーションが実現できない可能性もあります。ここでは、リノベーション会社の種類と選び方のポイントを解説します。

リノベーション会社にはどのような種類があるのか?

リノベーション会社は主に4種類に分類でき、それぞれ異なる強みを持っています。自分の目的に合った会社を選ぶことが成功の第一歩です。

大手リノベーション会社

全国展開する建築・建設会社が運営するリノベーション部門です。施工実績が豊富で、手厚い保証やアフターフォローが用意されている傾向があります。安心感を重視する方に向いています。

不動産系リノベーション会社

不動産会社が運営するリノベーション部門です。中古物件探しからリノベーションプランまで一貫してサポートしてくれるため、トータル予算が把握しやすいメリットがあります。中古マンション購入からのリノベーションに強い傾向があります。

設計事務所系リノベーション会社

デザインや間取りの提案力に優れ、オリジナリティのある唯一無二の住まいづくりが可能です。施工自体は下請けに委託するケースもあります。

工務店系リノベーション会社

自社で設計から施工までを手がけ、素材にこだわったリノベーションを提案する傾向があります。地域密着型で広告費を抑えている分、お得な見積もりが出ることもあります。

リノベーション会社選びで失敗しない5つのポイントとは?

会社選びで後悔しないために、以下の5つのポイントを押さえましょう。

1. コンセプトを決めてから会社を選ぶ

どのような住まいに変えたいのか、リノベーションのコンセプトやテーマを事前に明確にしておくことが重要です。コンセプトが定まっていれば、最適な会社を絞り込みやすくなります。

2. 会社の得意分野を見極める

同じ種類のリノベーション会社でも、得意とする施工やサービスは会社ごとに異なります。ホームページの施工事例やサービス内容をチェックし、自分の希望に合うかどうかを判断しましょう。

3. 施工事例・実績で比較する

施工前後の写真や築年数、平米数、工事費用・期間などの情報は、予算の目安にもなります。自分の理想に近い事例があるかどうかを確認してください。

4. 物件探しからサポートしてもらえるか確認する

中古物件の購入からリノベーションを考えている場合は、一貫サポート体制のある不動産系リノベーション会社がおすすめです。

5. アフターサービスの充実度を確認する

長く住み続けるために、保証期間や対象エリア、トラブル時の対応体制など、アフターサービスの内容を事前に確認しておきましょう。

よくある質問(FAQ)

Q. リノベーション費用の相場はどのくらいですか?

物件の状態や工事内容によりますが、マンションの場合は数十万円〜1,000万円以上まで幅があります。リフォームであれば数十万円〜300万円程度が目安です。

Q. リノベーションとリフォームの違いは何ですか?

リフォームは原状回復が中心で、リノベーションは間取り変更や機能向上など大規模な改修を指します。

Q. 複数の会社に見積もりを取るべきですか?

はい。2〜3社に相見積もりを取ることで、費用の相場感や各社の提案力を比較できます。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者