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COLUMN

新築の賃貸物件に住むメリットとデメリットとは?入居前に知っておくべき注意点

新築賃貸物件のメリット(最新設備・使用感なし)とデメリット(内見不可・シックハウス・入居遅延)を詳しく解説。物件選びの参考にしてください。

最終更新: 約3分で読めます

賃貸物件を選ぶ際に、新築にするかどうか迷う方は多いです。特に女性は新築を好む傾向があります。新築の賃貸物件には多くのメリットがある反面、デメリットもあります。今回は新築の賃貸物件のメリット・デメリットと入居前に知っておくべき注意点を解説します。

新築の賃貸物件に住むメリットとは?

入居者が同じタイミングで集まりコミュニティが作りやすい

築年数が経過した物件では、既存の人間関係の中に入る必要があります。一方、新築では同じタイミングで引越してきた人がほとんどのため、最初からコミュニティを構築しやすいです。ファミリーが多い物件では子ども同士の交流も期待できます。

設備やセキュリティが最新

新築物件は入居者ニーズに応えるため最新の設備・セキュリティを導入しているケースが多いです。追い炊き機能・床暖房・オートロック・モニター付きインターホンなど、旧来の物件では採用されていない設備が充実しています。

使用感がなく快適に暮らせる

あなたが初めての入居者となるため、内装・外装ともに新品で不満を感じることなく生活できます。築年数が経過した物件では現代の生活に合わない設備になっているケースもあり、それが不満につながりやすいです。

新築の賃貸物件に住むデメリットとは?

入居前に内見できない可能性がある

新築は完成前に入居者募集が始まるため、実際の内見ができないケースがあります。予想図を見て決めることになり、イメージと実物が異なる場合もあります。また、内見できる時期には既に入居者が決まっているケースもあります。

シックハウス症候群を発症する可能性がある

シックハウス症候群は、建材に含まれる化学物質(ホルムアルデヒド・トルエン・パラジクロロベンゼンなど)が原因で発症します。建築基準法で使用制限が設けられており過度に心配する必要はありませんが、アレルギー体質の方は特に注意が必要です。定期的な換気を心がけましょう。

予定していた入居日に入居できない可能性がある

工事の遅延(悪天候・自然災害など)により、予定通りに入居できないリスクがあります。遅延が生じた場合は、書面で完成時期・引渡し日の説明を受け、記録を残しておくと後のトラブルを防げます。引越し業者のキャンセル費用については管理会社または大家が負担するのが一般的です。

よくある質問(FAQ)

新築と築浅の違いは何ですか?

「新築」は入居実績のない物件、「築浅」は入居実績はあるが比較的新しい(一般的に築5年以内)物件を指します。内見のしやすさやシックハウスリスクの軽減を重視するなら築浅も有効な選択肢です。

新築賃貸は家賃が高いですか?

一般的に同条件の中古物件より家賃は高く設定されています。ただし、最新設備込みと考えると費用対効果が高い場合もあります。

シックハウス症候群の症状はどのようなものですか?

目のチカチカ・のどの乾燥・吐き気・頭痛・湿疹などが代表的な症状です。入居後に気になる症状が出た場合は、こまめな換気と管理会社への相談が重要です。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者