騒音トラブルを防ぐ管理術｜アパート防音の仕組みと管理会社が入居者に伝えるべき対策

騒音は空気伝播音と固体伝播音の2種類。管理会社が入居者に伝えるべき防音対策（マット・パネル・カーテン）と騒音トラブルを未然に防ぐ生活ルールの伝え方を実務目線で解説。

稲澤大輔 2021年5月17日最終更新: 2026年3月24日約3分で読めます

騒音トラブルは賃貸管理業務の中でも最も頻度が高いクレームのひとつです。管理会社としてトラブルを防ぐためには、音の伝わり方を正しく理解し、入居者への適切な情報提供と対策の提案を行うことが重要です。

なぜアパートでは生活音が気になるのか？

音の伝わり方には2種類あります。

空気伝播音とは、放出された音が空気を伝わって届く音のことです。話し声・テレビ音・設備の稼働音などが該当します。距離が離れるほど、また遮蔽物があるほど小さくなります。一般的に低音より高音の方が防ぎやすいとされています。

固体伝播音とは、振動が床や壁などを伝わり音として放射されるものです。トイレ・給排水音・足音・ドアの開閉音などが該当します。距離や遮蔽物よりも建物の構造・材質に影響され、「どこから聞こえるか分からない」という苦情の多くはこのタイプです。

洗濯機・掃除機は時間帯に配慮して使用するよう案内します。また老朽化した家電は稼働音が大きくなるため、故障・異音が発生した際は早めの対応を促しましょう。

入浴時間への配慮・ドアの静かな開閉・家具の脚へのキャップ取り付けなど、日常的な生活習慣の工夫で騒音を大幅に減らせます。

深夜・早朝の大音量使用を禁止し、スピーカーを壁際に設置しないよう案内します。防音工事のないアパートでは楽器演奏は原則禁止とルールに明記することが重要です。

入居者本人だけでなく、訪問客・ペットの騒音にも配慮するよう伝えます。ペットのしつけ・無駄吠え対策も入居ルールに含めておくと後々のトラブルを防げます。

賃貸では大規模な防音工事はできません。以下の3つのアイテムを入居者に紹介することで、自助努力による改善を促せます。

まず苦情者から詳細（日時・音の種類・頻度）をヒアリングし、記録します。その後、該当階・部屋の入居者へ注意文書を送付するのが標準的な初動です。

生活騒音については一般的な法規制はなく、個人の感覚による部分が大きいです。マンション管理規約や賃貸借契約の禁止事項として規定しておくことが有効です。

はい。木造は遮音性が低いため、防音マットや防音パネルの活用が特に重要です。RC造でも固体伝播音は伝わりやすいため、同様の対策が有効です。

書面での警告→契約違反の通知→最終的には退去勧告という段階的対応を取ります。弁護士への相談も視野に入れましょう。

オーナーの許可があれば可能です。ただし退去時の原状回復費用を考慮した上で判断する必要があります。