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COLUMN

マンション上層階(6階以上)に住むメリット・デメリットとは?何階が理想か徹底解説

マンション上層階(6〜10階以上)のメリット・デメリットを詳解。防犯・眺望・日当たりのプラス面から、家賃・地震リスク・水圧などのマイナス面まで、階数選びの全ポイントを解説。

最終更新: 約3分で読めます

マンション選びで見落とされがちなのが「階数」の選択です。同じ間取りでも、何階に住むかによって家賃・眺望・快適性・安全性が大きく変わります。本記事では上層階の定義から各階層の特徴・メリット・デメリットまで詳しく解説します。

マンションの上層階とは何階以上を指すのか?

不動産業界では一般的に6〜10階以上を「上層階」と呼ぶことが多いですが、明確な定義はありません。20階以上の超高層建造物(タワーマンション)の場合、30〜35階が高眺望フロア、36階以上が超高級エリアとされるケースもあります。低層階(1〜4階)・中層階(5〜9階)・上層階(10階以上)・最上階という分類が一般的です。

階数によって向いている人はどう違うのか?

低層階(1〜4階)に向いている人

コストを抑えたい方、エレベーター待ちが煩わしい方、災害時に素早く避難したい方に適しています。家賃・購入価格が最も低く、足腰への負担も少ないメリットがあります。

上層階(6〜10階以上)に向いている人

静かな環境・プライバシー・眺望を重視する方に向いています。車の騒音や通行人の視線が気にならなくなり、特に女性の一人暮らしにも人気です。

最上階に向いている人

資産価値の維持を重視する方や非日常的な空間を求める方に最適です。最上階は退去・売却時にも有利に働くことが多く、長期保有を前提としない投資目的にも注目されています。

上層階に住む6つのメリット

  • 防犯性が高い:窓からの侵入が困難で空き巣リスクが低い
  • 眺望が良い:バルコニーから花火・夜景などを楽しめる
  • 外部騒音が少ない:車音・話し声が届きにくく静かな生活を実現
  • 外部視線を気にしない:昼間もカーテン不要で開放的な生活が可能
  • 虫が入りにくい:蚊やハエは高層階へ自力で飛べないとされる
  • 日当たり・風通しが良い:北向きでも室内が明るいケースが多い

上層階に住む5つのデメリット

  • 家賃・購入価格が高い:同間取りでも階層が上がるほど割高
  • エレベーター待ちが長い:災害時は階段利用が必須に
  • 日差しが強すぎることがある:夏場はエアコン効率が低下しやすい
  • 地震時の揺れが大きい:制振・耐震構造でも高層ほど揺れを体感しやすい
  • 水圧が弱くなる場合がある:重力給水方式のマンションでは要確認

よくある質問(FAQ)

Q1. マンションの何階からが「高層階」と呼ばれますか?

業界通例として6〜10階以上が上層階とされますが、法的な定義はありません。建物の総階数によっても相対的な位置づけが変わります。

Q2. 上層階は地震の際に安全ですか?

現代の耐震・制振構造のマンションは倒壊リスクは低いですが、高層階ほど揺れを大きく感じます。家具の固定や防災グッズの備えが特に重要です。

Q3. 上層階と低層階ではどのくらい家賃が違いますか?

同じマンション・間取りで比較した場合、1階上がるごとに0.5〜2%程度の差が生じるケースが多く見られます。物件や立地によって異なります。

Q4. 最上階は本当に資産価値が高いですか?

一般的に最上階は資産価値が維持されやすく、中古市場でも成約しやすい傾向にあります。ただし管理状況や立地条件にも大きく左右されます。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者