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COLUMN

新築アパートはどのくらいで埋まる?物件の探し方と新築以外の選択肢を徹底解説

新築アパートが埋まるまでの期間や人気物件の特徴、効率的な探し方を解説。築浅物件やフルリノベーション物件など、新築以外の選択肢も比較しながら、理想の住まい探しのポイントをご紹介します。

最終更新: 約8分で読めます

「新築」とはどのような物件を指すのか?

不動産広告における新築住宅とは、建設工事が完了してから1年未満かつ、まだ誰も入居していない物件を指します。たとえ1日でも入居者がいた場合は中古物件、入居者がいなくても竣工から1年を過ぎると「未入居物件」や「築浅物件」として扱われます。

築浅物件に明確な基準はありませんが、一般的には築4〜5年程度の物件が該当します。新築と定義される期間は非常に短く、限られた物件であることを理解しておきましょう。

新築賃貸物件を選ぶメリットとは?

内装・外装が美しく清潔

まだ誰も使用していないため、水回りを含め全てが未使用で清潔です。最新の素材や収納設計が取り入れられていることも多く、快適な住環境が期待できます。

最新設備が標準装備

追い焚き機能付きバス、IHキッチン、ウォシュレット付きトイレなどの最新設備が備わっています。Wi-Fi完備の物件も増えており、入居後すぐに快適な生活をスタートできます。

セキュリティの充実

モニター付きインターフォン、防犯カメラ、オートロックなど防犯設備が整っています。一人暮らしや高齢の方にとって大きな安心材料となるでしょう。

同時期入居のメリット

新築物件では入居者全員が同時期に引っ越してくるため、既存のコミュニティに入り込む気遣いが不要です。対等な関係からスタートできる点も魅力です。

新築賃貸物件のデメリット・注意点

家賃が割高

新築物件は需要が高いため、近隣の築年数が経過した物件と比べて家賃相場が高めです。ただし、入居率向上のためにフリーレントなどの特典が付くケースもありますので、家賃以外の条件も確認しましょう。

瑕疵(かし)トラブルのリスク

新築であっても建設時の欠陥が潜んでいる可能性があります。入居時に傷や不具合を発見した場合は、退去時のトラブルを防ぐために必ず記録を残しましょう。

シックハウス症候群への注意

建材から発生する化学物質により、頭痛やめまいなどの健康被害が起こる場合があります。新築物件では特に発生しやすいため、入居後はこまめな換気を心がけてください。

新築アパートはどのくらいで埋まるのか?

新築アパートは、一般的に募集開始から数週間〜1ヶ月程度で満室になるケースが多いです。特に人気物件は募集開始と同時に申し込みが殺到します。

早期に埋まる3つの理由

①完成前から募集が始まっている
多くの新築物件は竣工の3〜4ヶ月前から入居者募集を開始します。完成時には既に満室というケースも珍しくありません。

②絶対的な供給数が少ない
「入居歴なし・築1年未満」という厳格な新築の定義から、市場に出回る物件数は限られています。需要に対して供給が追いつかないのが現状です。

③空き待ち登録で即日申し込みされる
新築物件を狙う層の中には、不動産会社と連絡を取り合いながら空き待ち登録をし、募集開始と同時に申し込む準備をしている方もいます。

特に人気が高い物件の特徴

  • ペット可物件
  • 大手ハウスメーカー施工(積水ハウス、大和ハウスなど)
  • 人気エリア・駅近の好立地
  • デザイナーズ物件
  • 近隣相場より家賃が安い物件

内覧できない新築物件、契約前に確認すべきポイント

未完成の新築物件は、工事中の安全上の理由や未入居という価値を維持するため、内覧ができないケースがほとんどです。内覧なしで契約する「先行契約」では原則キャンセル不可で、違約金が発生することもあります。

内覧なしでも失敗しないための4つのポイント

①間取り・設備を事前に確認する
図面から家具の配置や動線をシミュレーションしておきましょう。備え付け設備のスペックも確認できます。

②類似間取りの物件を内覧する
同じメーカーの類似物件を不動産会社に紹介してもらい、実際の広さや雰囲気を体感しましょう。

③周辺環境を自分の目で確認する
交通アクセス、スーパー、病院、街灯の有無などを昼夜それぞれ確認しておくと安心です。

④オンライン内見を活用する
完成済みであればオンライン内見に対応している会社も増えています。採寸や確認したい箇所をあらかじめリストアップしておきましょう。

「すぐ埋まる」は本当か?不動産会社の営業トークの見極め方

物件探し中に「すぐ埋まりますよ」と言われた経験がある方も多いでしょう。事実である場合もありますが、契約を急がせるための営業トークである可能性もあります。

見極める3つの方法

①具体的な根拠を尋ねる
「なぜすぐ埋まるのか」の根拠を確認しましょう。立地や設備など具体的な理由があれば信頼性が高いです。

②申し込み状況を確認する
他にどの程度の申し込みが入っているか質問しましょう。募集開始直後で既に複数の申し込みがあれば、人気物件の可能性が高いです。

③周辺相場と比較する
近隣の同条件物件より2,000〜3,000円安い場合は、実際にすぐ埋まる可能性があります。

新築アパートを逃さないための効率的な探し方

複数の検索サイトを併用する

物件検索サイトによって掲載物件は異なります。大手ポータルサイトと地域密着型サイトを併用して、網羅的に情報を収集しましょう。

週1回のペースでチェックする

新築物件は建設中から募集が始まるため、いつ掲載されるか予測が困難です。週1回のペースで新築条件に絞って検索する習慣をつけましょう。

未公開物件の情報を集める

検索サイトに掲載されていない未公開物件も存在します。信頼できる不動産会社と関係を築き、未公開物件の情報を得られる体制を作っておくことが重要です。

狙い目の時期を知る

新築物件が最も増えるのは9月〜10月です。翌年の繁忙期に向けた募集もこの時期にスタートします。6月も新築物件が増え、かつ家賃交渉がしやすい時期です。

新築以外の選択肢①:築浅物件のメリット・デメリット

築浅物件のメリット

  • 内装・外装が綺麗 — 近年の住宅資材は質が高く、築5年以内であれば新築に近い状態を保っている物件も多い
  • 設備が充実 — オートロック、宅配ボックス、浴室乾燥機などの最新設備が整っている
  • シックハウスのリスクが低い — 化学物質が十分に排出されており、健康被害のリスクが軽減される
  • 新築より家賃が安い — 一度でも入居歴があるだけで、同等品質の物件が割安で借りられる

築浅物件のデメリット

  • 人気が高く物件数が限られている
  • 立地条件が必ずしも良いとは限らない
  • 築年数によってはアレルギー反応が出る可能性もある

新築以外の選択肢②:フルリノベーション物件の魅力と注意点

フルリノベーション物件とは?

間取りや内装など住宅全体を大規模改修した物件です。古い建物に新築同様の性能やデザイン性の高い付加価値を持たせたもので、リフォーム(原状回復)とは本質的に異なります。

フルリノベーション物件のメリット

  • 新築同様の内装 — 個性的なデザインやおしゃれな空間が楽しめる
  • 最新設備の導入 — 環境配慮型の高機能設備やセキュリティシステムが充実
  • 家賃が抑えめ — 築年数が経過しているため、新築や築浅より割安
  • 選択肢が広がる — 検索条件にリノベーション物件を加えると、同エリアでの候補が増える

フルリノベーション物件の注意点

  • 耐震基準の確認 — 1981年以前の建物は旧耐震基準の可能性があり、震度6以上で倒壊リスクがある
  • 防音性能 — 古い建物は防音性が低い場合があり、騒音トラブルの原因になりうる
  • 共用部の状態 — 室内が綺麗でもエレベーターや共用廊下が古いままの場合がある
  • 配管の老朽化 — 給排水管が交換されていない場合、異臭の原因になることがある

まとめ

新築アパートは人気が高く、募集開始から短期間で満室になることが一般的です。理想の物件を見つけるには、複数の検索サイトを活用し、9〜10月の新築物件が増える時期を狙いましょう。

ただし、新築にこだわりすぎると選択肢が狭まります。築浅物件やフルリノベーション物件も含めて検討することで、予算を抑えながら快適な住まいを見つけられる可能性が広がります。

INA&Associates株式会社では、お客様のご希望に合わせた物件探しのサポートを行っております。新築・築浅・リノベーション物件など、幅広い選択肢の中からお客様に最適な物件をご提案いたします。お気軽にお問い合わせください。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者