Skip to content
Real Estate Intelligence
COLUMN

窓用エアコンのメリット・デメリットとは?賃貸でも使える設置のポイント

窓用エアコンの特徴・メリット・デメリットを徹底解説。賃貸物件でも工事不要で設置できる理由や、壁掛けエアコンとの違い・電気代の比較まで、選び方のポイントをわかりやすくまとめました。

最終更新: 約3分で読めます

エアコンには室内に設置する壁掛けタイプだけでなく、窓に設置する窓用エアコンもあります。どちらを選ぶか迷っている方に向けて、窓用エアコンの特徴・メリット・デメリットを解説します。

窓用エアコンとはどのようなものか?

窓用エアコンとは、窓に取り付けて使用する一体型のエアコンです。室外機が不要で、適切なサイズの窓があれば設置できます。

設置条件が決まっている

壁掛けエアコンは室外機スペース・配管穴・専用コンセントが必要ですが、窓用エアコンはある程度の大きさを持つ窓があれば設置可能です。条件はゆるく、手軽に導入できます。

賃貸でも設置しやすい

賃貸物件では壁に穴を開けることができないため、壁掛けエアコンの設置が難しいケースがあります。窓用エアコンは配管用の穴が不要なため、適切なサイズの窓があれば賃貸物件でも問題なく設置できます。

窓用エアコンのメリットは何か?

窓用エアコンには、住環境によって大きなメリットがあります。

マンションの共有廊下側にも設置できる

壁掛けエアコンは戸建て3階やマンションの共有廊下側で設置が困難なケースがあります。一方、窓用エアコンは室外機不要のため、共有廊下側の部屋にも設置できます。

コストが安い

窓用エアコン本体は3万円程度から購入でき、自分でも取り付けができるため工事費不要です。壁掛けタイプが10万円以上かかることと比べると大幅にコストを抑えられます。

窓用エアコンのデメリットは何か?

メリットを理解した上で、デメリットも把握しておくことが重要です。

壁掛けと比べると冷暖房効率が低い

同じ畳数対応のエアコンでも、窓用は壁掛けより効きが弱い傾向があります。直射日光が当たる場所に設置すると、冷たい風がほとんど出ないと感じることもあります。

稼働音が気になる場合がある

窓用エアコンは壁掛けより稼働音が大きい機種が多いです。特に寝室への設置は音が気になる可能性があるため、設置場所を慎重に選びましょう。

見た目・圧迫感の問題

窓と一体になっているため視界に入りやすく、圧迫感を感じる方もいます。デザイン重視の方は注意が必要です。

電気代が割高になる場合がある

壁掛けタイプに比べてエネルギー効率がやや低い機種が多く、長期使用では電気代の差が出ることがあります。電気料金プランの見直しも合わせて検討しましょう。

よくある質問(FAQ)

Q. 窓用エアコンは自分で取り付けられますか?
A. はい。多くの機種は工具不要で取り付けできるよう設計されており、専門業者への依頼は不要です。ただし設置する窓のサイズ確認が必須です。
Q. 賃貸物件で窓用エアコンを設置する際に許可は必要ですか?
A. 穴あけ工事不要のため原則として許可は不要ですが、取り付けによって窓に傷がつく可能性があるため、念のため管理会社・大家さんに確認することをおすすめします。
Q. 窓用エアコンの適した部屋の広さはどのくらいですか?
A. 一般的に4〜6畳程度の小さな部屋に向いています。広い部屋への設置は冷暖房効率が落ちるため不向きです。
Q. 窓用エアコンは暖房にも使えますか?
A. 機種によります。冷房専用のものと冷暖房兼用のものがあるため、購入前に確認してください。
Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者