Skip to content
Real Estate Intelligence
COLUMN

換気扇の電気代は24時間つけっぱなしでいくら?節約コツと種類別の目安

換気扇の電気代をトイレ・浴室・キッチン別に解説。24時間つけっぱなしの月額コストと節電4つのコツを紹介。換気扇の種類・24時間換気との違いも詳しく説明します。

最終更新: 約3分で読めます

最近の賃貸物件に多い24時間換気システム。「電気代がもったいない」と止めている方もいますが、実際の電気代は意外に安く、止めることのリスクのほうが大きいです。本記事では換気扇の種類・電気代の目安・節約コツを解説します。

換気扇の電気代は実際いくらかかるのか?

換気扇は家電の中でも消費電力が低く、24時間つけっぱなしにしても月あたりの電気代は数十〜数百円程度です。場所別の目安(1kWh=31円換算)は以下のとおりです。

  • トイレ:約42〜67円/月(消費電力3W程度)
  • 浴室:約290〜446円/月(消費電力13〜20W程度)
  • キッチン:約446〜670円/月(消費電力30W程度)。常時換気モード搭載型なら約112円/月

換気扇はつけっぱなしの方が良い理由は?

電気代が安い割に得られるメリットは大きく、換気扇をつけっぱなしにすることが推奨されています。

  • 結露防止:室内の湿気を継続的に排出し、カビの温床となる結露を防ぐ
  • カビ・ダニ予防:カビ発生を防ぐことで退去費用アップや健康被害(シックハウス症候群・アレルギー)を回避
  • ニオイ対策:部屋にこもる生活臭を常時排出し、カーテン・ソファへのニオイ定着を防ぐ
  • 空気の入れ替え:高気密住宅では窓を開けるだけでは換気が不十分なため、換気扇が唯一の空気循環手段になる

換気扇の種類と24時間換気システムの違いは?

一般的な換気扇は「必要な時に使用する短時間換気」が目的です。一方、24時間換気システムは「シックハウス対策・結露防止のために常時稼働させる換気」です。2003年以降に建てられた住宅には24時間換気システムの設置が義務付けられており、停止させることはNGです。

換気扇の電気代を節約する4つのコツ

  • 窓・ドアを閉めて運転:密室状態で換気効率を高め、無駄な消費電力を削減
  • 定期的な掃除:フィルター汚れが換気効率を下げて電気代増加につながるため、フィルターを活用して掃除を簡略化
  • 弱運転モードを活用:エアコン使用時は換気扇を弱運転にしてエアコン効率を落とさず節電
  • 劣化した換気扇の交換:耐用年数15年を超えた換気扇は効率が落ち騒音も増加。交換で消費電力削減も期待できる

よくある質問(FAQ)

Q. 24時間換気システムを止めても法的な問題はありますか?

A. 建築基準法で設置が義務付けられており、入居者が停止させることは推奨されません。シックハウス症候群の原因となる化学物質の排出が目的であるため、健康上のリスクがあります。

Q. 換気扇とエアコンを同時に使っても良いですか?

A. 使えますが換気扇がエアコンの冷暖気を排出するため効率が低下します。エアコン使用時は換気扇を弱運転にするか、エアコンの設定温度を調整することで影響を最小化できます。

Q. 換気扇の掃除はどのくらいの頻度で行うべきですか?

A. トイレ・浴室は月1回程度の掃除機によるホコリ除去、キッチンはレンジフードのフィルターを1〜3ヶ月ごとに交換または洗浄することが推奨されます。

Q. 換気扇の交換時期の目安はいつですか?

A. 一般的な耐用年数は15年程度です。騒音・異音の発生・換気能力の低下が感じられたら交換を検討してください。賃貸の場合は大家または管理会社に相談します。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者