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COLUMN

賃貸にカーテンレールがない場合の対処法は?取り付け方法・種類・費用を解説

賃貸物件にカーテンレールがない場合の対処法を解説。機能性レール・装飾レールの違いや取り付け方法、費用相場、退去時の注意点も紹介します。

最終更新: 約3分で読めます

賃貸物件に入居した際、カーテンレールが付いていないケースがあります。カーテンは調光・遮光・断熱・プライバシー保護と多くの役割を果たすため、レールがなければ生活に支障をきたします。この記事では、カーテンレールの種類や取り付け方法、費用相場、賃貸ならではの注意点を解説します。

なぜ賃貸物件にカーテンレールがないことがある?

カーテンレールは必須設備ではなく、大家さんの判断によって設置の有無が異なります。特に和室はカーテンを付ける習慣がないため、レールがないケースが多いです。入居前に必ず確認し、ない場合は大家さんに相談するか自分で取り付ける必要があります。

カーテンレールの役割と効果とは?

カーテンレールを設置してカーテンを取り付けることで、以下の効果が期待できます。

  • 調光・遮光:外光を調整し、家具の日焼けも防止
  • 遮蔽:外からの視線を遮りプライバシーを保護
  • 断熱:冷暖房効率を向上させ光熱費を節約
  • 防音:外部の騒音を軽減
  • インテリア:部屋の雰囲気づくりに貢献

カーテンレールにはどんな種類がある?

機能性レール

最もシンプルなタイプで、カーテンの開閉がスムーズに行えます。アルミやステンレス製が主流で、価格は1本1,000~3,000円程度と手頃です。賃貸物件に標準設置されているのは多くがこのタイプです。

装飾レール

デザイン性を重視したタイプで、木製やアイアン製などの素材があります。レールの両端にキャップやフィニアルと呼ばれる飾りが付いています。価格は1本3,000~1万円程度です。

ダブルレール

レースカーテンとドレープカーテンの2枚を掛けられるタイプです。光の量を細かく調整でき、断熱効果も高まります。

つっぱり式レール

壁に穴を開けずに設置できるため、賃貸物件に最適です。窓枠内に突っ張って固定するので、退去時の原状回復の心配がありません。価格は1本1,500~5,000円程度です。

カーテンレールの取り付け方法は?

専門業者に依頼する場合

費用は窓の数やサイズにより2~4万円程度です。大きな窓や高い位置の窓は安全面を考慮してプロに依頼するのがおすすめです。

自分でDIYする場合

以下の手順で取り付けできます。

  1. 窓枠の上部にブラケットの取り付け位置をマーキング
  2. 下地がある位置にビスでブラケットを固定
  3. レール本体をブラケットにはめ込む
  4. ランナーとキャップを取り付ける

重要:取り付け位置に下地(木材や間柱)があることを確認してください。石膏ボードだけではカーテンの重みで落下する危険があります。下地探しは市販のセンサーで簡単にチェックできます。

賃貸物件でカーテンレールを取り付ける際の注意点は?

  • 大家さんへの事前確認:壁に穴を開ける場合は必ず許可を得る
  • 原状回復義務:ビス穴は退去時に修繕費用が発生する場合がある
  • つっぱり式の活用:穴を開けたくない場合はつっぱり式がおすすめ
  • カーテンの重さ:レールの耐荷重を確認し、重すぎるカーテンを避ける

よくある質問(FAQ)

Q. カーテンレールの取り付けを大家さんに依頼できますか?

大家さんによっては無料で取り付けてくれるケースもあります。まずは管理会社を通じて相談してみましょう。

Q. つっぱり式レールのデメリットはありますか?

耐荷重がビス固定式より低いため、重い遮光カーテンには不向きな場合があります。また、窓枠の素材によっては滑りやすいことがあります。

Q. カーテンレールの取り付けにかかる時間は?

1窓あたり30分~1時間程度です。つっぱり式なら10分程度で設置できます。

Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

INA&Associates株式会社 代表取締役社長。首都圏・近畿圏を中心に不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントを統括。収益不動産投資戦略と超富裕層向け不動産コンサルティングを専門領域とする。

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

合格・取得資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
  • 甲種防火管理者
  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者