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COLUMN

メゾネットアパートとは?一戸建て感覚で暮らせる間取りのメリット・デメリット

メゾネットアパートの特徴・メリット(生活音・開放感)・デメリット(有効面積・冷暖房効率)を詳しく解説。入居を検討している方向けにポイントをわかりやすくまとめます。

約3分で読めます

賃貸物件を探していると目にする「メゾネットタイプ」の表記。集合住宅でありながら一戸建てのように2フロアで暮らせる間取りが魅力のメゾネットアパート。本記事では特徴・メリット・デメリットを解説します。

メゾネットアパートとは何か?

メゾネット(maisonnette)はフランス語で「小さな家」を意味します。日本では集合住宅内に階段が設けられ、2層以上に分かれた住居を指します。ロフト付き物件と混同されることがありますが、ロフトは物置的な位置づけで大きさに制限があるのに対し、メゾネットの上階は住居スペースとして扱われ、広さに制限はありません

メゾネットアパートのメリット

上下方向への生活音を気にしなくて済む

2階建てタイプなら下の住居が自分自身のため、階下への騒音配慮が不要です。子どもが走り回ってもクレームになりにくく、小さな子どもがいる家庭にとって大きなメリットです。ただし隣室への配慮は必要です。

開放的な空間が作りやすい

吹き抜けや上階バルコニーのある間取りが多く、太陽光が入りやすく開放感を得られます。ワンフロアのフラットタイプでは味わえない縦方向の広がりが魅力です。

メゾネットアパートのデメリット

有効面積が減る

同じ床面積のフラットタイプと比べると、階段のスペース分だけ生活に使える面積が減ります。内見時に実際のレイアウトを確認することが重要です。

家庭内事故リスクがある

内階段からの転落・落下の危険性があります。子どもがいる家庭は上階へのゲート設置、階段への滑り止め取り付けなどで対策できます。

冷暖房効率が低下しやすい

上下に空間があるため、冷たい空気は下に、暖かい空気は上に滞留し、フロアごとに温度差が生まれます。各フロアにエアコンが必要になるケースも多く、光熱費が高くなりがちです。

メゾネットアパートに向いている人とは?

  • 小さな子どもがいてフロア内の足音を気にしたくない
  • 家族で異なる生活リズムを持ち、深夜帰宅でもリビングを使いたい
  • 吹き抜けや開放感のある空間を求めている
  • フラットタイプにはない独自の住み心地を重視している

よくある質問(FAQ)

Q. メゾネットとロフト付き物件の違いは何ですか?
A. ロフトは天井高が低く物置的な扱いで、窓の設置に制限があります。メゾネットの上階は通常の居室と同様に扱われ、広さと使い勝手に制限はありません。
Q. メゾネットアパートは家賃が高いですか?
A. 同エリアの同広さのフラットタイプと比べると、やや高めの設定が多い傾向があります。生活音メリットや開放感との費用対効果で判断してください。
Q. 高齢者にはメゾネットは不向きですか?
A. 階段の昇降が必要なため、足腰に不安がある方には不向きな場合があります。手すりの設置可否も事前に確認することをおすすめします。
Q. 家具の搬入はフラットタイプと比べて難しいですか?
A. 大型家具を上階に搬入する場合、階段の幅・奥行き・曲がり角の確認が必要です。内見時に搬入ルートも合わせて確認しておくと安心です。
Daisuke Inazawa, President & CEO of INA&Associates Inc.

著者

代表取締役社長 / CEOINA&Associates株式会社

稲澤 大輔(いなざわ・だいすけ)は、INA&Associates株式会社の代表取締役社長(CEO)。大阪本店・東京営業所を拠点に、首都圏・近畿圏における不動産売買仲介、賃貸仲介、プロパティマネジメントの三事業を統括する。

専門領域は、収益不動産の投資戦略立案、賃貸経営の収支最適化、超富裕層(UHNWI)・機関投資家向け不動産コンサルティング、およびクロスボーダー不動産投資。国内外の投資家に対し、データと長期視点に基づくアドバイザリーを提供している。

「企業の最も重要な資産は人財である」を経営理念に掲げ、人財投資カンパニーとして持続可能な企業価値の創造に取り組む。経営者として、変化の時代におけるリーダーシップのあり方と組織文化についても積極的に発信を続けている。

保有資格は11種:宅地建物取引士、公認不動産コンサルティングマスター、マンション管理士、管理業務主任者、賃貸不動産経営管理士、行政書士、個人情報保護士、甲種防火管理者、競売不動産取扱主任者、マンション維持修繕技術者、貸金業務取扱主任者。

  • 宅地建物取引士
  • 公認不動産コンサルティングマスター
  • マンション管理士
  • 管理業務主任者
  • 賃貸不動産経営管理士
  • 行政書士
  • 個人情報保護士
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  • 競売不動産取扱主任者
  • マンション維持修繕技術者
  • 貸金業務取扱主任者